『月刊 人事マネジメント』 を担当するベテラン記者たちです。

 関本 茂

担当:「今月の社員食堂」「あしたの人事部長」「老舗のDNA」「ロングインタビュー」ほか

出版業界で暮らして早くも四半世紀超。若い頃には考えもしなかったジャンルが今の自分の取材テーマとなっているのが不思議だ。しかも、おもしろい。自分自身をしっかりマネジメントできないくせに、皆さんの『人事マネジメント』を綴っている自分もおかしいが、それもまた自身の生き方。人と出会い、言葉を交わす中でしか生まれない“発見”という究極のエンターテインメントを、これからもカメラかついで探しに行きます!

もうひとこと:2021年4月号「CHROはかく語りき」取材後記
今回の「CHRO」は、先端技術・マーケティングを融合させたシステム開発・コンサルティング事業のドリーム・アーツ編。組織を強くするためのキーワードは「協創」で、関係者は、「組織の現場力を磨き、さらに強靭にするうえで最も重要なキーワード」と断言。そんな同社では今、コロナ禍のなかで、朝のオンライン会がルーティン化したり、拠点間の距離をなくした在宅勤務が定着。また、従来からある「発信し合う文化」を強みに、オンラインイベントを盛大に開催するなど、エンターテインメントな仕掛けも超ド級。「クリエイティブで型にはまらない人事でこれからも」と、その取り組みはとことんポジティブ。ご一読を!

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 田中 実

担当:「Case Report あの会社この制度」

英国イーストアングリア大学大学院国際関係学科修了。英国ミドルセックス大学大学院マーケティング学科中退。2006年、コンサルティング業に従事する傍らビジネスジャーナリストして活動を開始しました。主な執筆分野はビジネス全般で「組織」「人事」「営業マーケティング」などをテーマにビジネス誌に執筆しています。著書に『聞く営業でNo.1になる技術』(東洋経済新報社)。

もうひとこと:2021年5月号「Case Report あの会社この制度」取材後記 エイチーム
マネジメントの重要性が高まるなかでエイチームの取り組みは参考になる部分が多かった。社員同士が教え合う研修制度も興味深く、人事担当者の社員を知る努力と積極的なインターナルコミュニケーションも印象的だった。

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 坪 義生

担当:「Brand-New人事System」

本誌取材記者のほか、社会保険労務士、清和大学法学部非常勤講師(労働法、社会保障法)をしています。自他とも認める部類の酒好きで、365日、休肝日はありません。どこか切ったら血液でなく、アルコールが流れるんじゃないかとも言われています。日課は、早起き、朝カレー(激辛)、朝風呂、そして、仕事の後はもちろん晩酌。趣味は、料理(揚げ物以外は何でも作ります)、刀剣鑑賞、そして、お酒を飲むことです。

もうひとこと:2021年4月号「Brand-New人事System」取材後記
今回の取材では、ブックマークス両国スタジオにお昼過ぎの時間帯に伺いました。JR両国駅からわずか徒歩1、2分。共有スペースであるラウンジを利用されていた方は、20代の若い方から中高年の会社員と思われる方まで様々。空き教室では、明らかに電話で商用の話をされている会員もいました。シェアオフィスは、大手企業が会員となっていて、今後は新型コロナによる需要も増えてくると思われます。思い返せば、私自身、社会人で大学院に通っていた頃もあり、日中、仕事の合間に公共の図書館等は結構、利用したものです。もちろん、静粛な環境で。閉塞感が当たり前だと思っていたものですが、こうした居心地のよいコミュニティであれば、むしろ効率が上がっていたのでしょう。そこに着眼しただけでなく、まずはビジネスの場と仲間に広げていこうとする創業者の強い想いを感じました。私が80年代前半の学生時代に愛読していた『ドキュメント・サラリーマン』(日経新聞編集)に描かれた日本型雇用とは異質の世界です。アライアンス型雇用のもと、副業OK、退職者のカムバック制度、アルムナイ等、新しい会社と社員の関係を構築する大いなるチャレンジなのだと思います。

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 崎原 誠

担当:「チャレンジ制度運用シリーズ」

企業の人事労務管理の専門誌で、20年にわたり、編集者・記者の仕事をしてきました。とても楽しく働いていましたが、自分のやりたいことにより専念したいと考え、退職を決意。現在は、フリーの立場で、この分野のライターとして活動しています。規模・業種を問わずさまざまな会社を取材しますが、そのたびに感じるのが、ご対応いただく人事担当者の熱い想いです。皆さん、「会社をよくしたい」「社員のやる気を高めたい」という気持ちにあふれていて、刺激を受けます。そんな人事担当者の熱意を少しでもお伝えできたらと考えています。

もうひとこと:2021年3月号「チャレンジ制度運用シリーズ」取材後記 三井不動産
「『法律で定められている最低限のことだけはする』という考え方では、お互いにとって幸福な結果にならないのではないでしょうか」----三井不動産は、2019年度より、定年を60歳から65歳に引き上げた。現行の高年齢者雇用安定法において、定年自体を65歳にする義務はない。しかし、65歳まで正社員のまま働けることは、本人のやる気に大きく影響するはずだ。従業員一人ひとりに向き合い、活躍を後押しする同社の姿勢がよく表れているのが、人事部による「個別ミーティング」だ。毎年、人事部員総出で1600人を超える従業員全員と面談をするという。「そこまでするとは!」と驚くが、手間を惜しまないその姿勢が、従業員の信頼につながっているのだろう。

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 イラスト・脇坂 聡