『月刊 人事マネジメント』 を担当するベテラン記者たちです。

 関本 茂

担当:「今月の社員食堂」「あしたの人事部長」「老舗のDNA」「ロングインタビュー」ほか

出版業界で暮らして早くも四半世紀超。若い頃には考えもしなかったジャンルが今の自分の取材テーマとなっているのが不思議だ。しかも、おもしろい。自分自身をしっかりマネジメントできないくせに、皆さんの『人事マネジメント』を綴っている自分もおかしいが、それもまた自身の生き方。人と出会い、言葉を交わす中でしか生まれない“発見”という究極のエンターテインメントを、これからもカメラかついで探しに行きます!

もうひとこと:2022年9月号「訪問!隣の人事さん」取材後記
新卒か中途かにかかわらず、誰もがフラットに発信できる職場が、モバイルサービス事業&フィナンシャルサービス事業のセレス。新卒入社直後から始まる「新規事業立案研修」では、初期投資額1億円、3年後には利益ベースで1億円を稼ぐという前代未聞の壁に挑むフレッシュマンたちがいる。「新しい視座」を育て、「相思相愛」にこだわって“配属ガチャ”からの脱皮を図り、志さえあれば誰もが成長できる職場環境も用意されている。「当社は“最初の縁”を大切にする職場なんです」とは人事トップの声。そうなんです。『訪問!隣の人事さん』では毎回、自社の人事を徹底的に自慢してもらっているんです。次回も隣の芝生ならぬ、隣の人事さんの工夫とこだわりに乞うご期待!

もうひとこと:2022年10月号「ロングインタビュー」取材後記
例えば、「弊社はダシ屋です」という相手と名刺交換をしたら、「どんなおダシを取り扱っているんですか?」と、聞いてみるのが普通かもしれない。しかし、相手は鰹節でもサバ節でもなく、「企業が本来持っている個性」を“おダシ”と位置づけているのである。株式会社インビジョンの人事は今、より人間味を出していくための“おダシ”と、HRテクノロジーや仕組みで無駄を省いていく“アク取り”をベースとして採用方法で成果を上げている。吉田誠吾さんは「世の中に“仕事っておもしろい”と、心の底からそう言える大人たちが日本中に出てきたら、最高に楽しい国になると思うんですけどねえ」と終始軽妙に話してくれた。

過去の「もうひとこと」


 田中 実

担当:「Case Report あの会社この制度」

英国イーストアングリア大学大学院国際関係学科修了。英国ミドルセックス大学大学院マーケティング学科中退。2006年、コンサルティング業に従事する傍らビジネスジャーナリストして活動を開始しました。主な執筆分野はビジネス全般で「組織」「人事」「営業マーケティング」などをテーマにビジネス誌に執筆しています。著書に『聞く営業でNo.1になる技術』(東洋経済新報社)。

もうひとこと:2022年12月号「Case Report あの会社この制度」取材後記 あいおいニッセイ同和損害保険
リスキリングの重要性が高まるなか、連動性のあるキャリア支援の施策は高い効果が期待できる。取材ではキャリア形成においてもマネジメントの重要性が語られていたが、上司との信頼関係が施策の土台となるお言葉にも共感した。全社員の活躍を目指す同社の今後の取り組みにも期待したい。

過去の「もうひとこと」


 坪 義生

担当:「Brand-New人事System」

本誌取材記者のほか、社会保険労務士、清和大学法学部非常勤講師(労働法、社会保障法)をしています。自他とも認める部類の酒好きで、365日、休肝日はありません。どこか切ったら血液でなく、アルコールが流れるんじゃないかとも言われています。日課は、早起き、朝カレー(激辛)、朝風呂、そして、仕事の後はもちろん晩酌。趣味は、料理(揚げ物以外は何でも作ります)、刀剣鑑賞、そして、お酒を飲むことです。

もうひとこと:2022年7月号「Brand-New人事System」取材後記
新型コロナの影響により、モートワークを導入する企業が増えました。令和4年3月に政府が公表した令和3年度の実態調査によると、雇用型就業者で勤務先でリモートワークが導入されていると回答した人の割合は、前年度から約1ポイント上昇して40.0%、そのうち、リモートワークを実施したことがあると回答した人の割合は、前年度から約10ポイント上昇して61.4%に上ります(国土交通省等「令和3年度テレワーク人口実態調査」)。
今回、取り上げたアイリッジのようにオフィス削減・再編し、出社勤務と在宅勤務を併用するハイブリッド型の働き方を進める企業も増えてくるものと思われます。
私が教鞭をとる大学の講義もこの2年間は対面ではなく、Webによるオンデマンド授業でした。今年度から対面との併用となりましたが、受講生が200人などの担当科目は相変わらずWeb授業です。新型コロナが収束しても、Web授業の良い部分は活用していくことになります。学会出席等による休講などもなくなるでしょう。オンデマンド授業で予約アップロードしておけばよいので。また、レジュメや資料もWeb上で配布することもできます。私自身、今年度、対面授業では事前にWebにアップロードし、学生は必要に応じてパソコンやアンドロイドからプリントアウトして授業に臨んでいます。何が契機になって変革が加速するか分からないものです。

もうひとこと:2022年10月号「Brand-New人事System」取材後記
日本の会社員の年収が、この30年間上がっていないという報道は、今年になってメディアでよく見聞きするようになりました。実際に調べてみると、まさにその通りです。新卒の初任給もほとんど変わっていません。
ここ数年、IT系企業を取材するなかで優秀な技術者が外資系企業に引き抜かれてしまったという話を何度か聞きました。その対策として多くの企業は彼らの給与システムを見直し、高給で優遇する措置を取っています。
今回、取り上げたレガシードでも同様の引き抜きがあったことが、新制度「年俸合意書」導入の背景の一つにあります。ただし、同社がコンサル企業であることもあり、給与が青天井で上がる感覚を従業員に持たせながらも、企業として収益をしっかり確保するための仕組みで担保していることは特記すべきでしょう。同社への応募者は年間2万人に及んでいますが、この制度導入によってさらに拍車がかかるものと思われます。

過去の「もうひとこと」


 崎原 誠

担当:「チャレンジ制度運用シリーズ」

企業の人事労務管理の専門誌で、20年にわたり、編集者・記者の仕事をしてきました。とても楽しく働いていましたが、自分のやりたいことにより専念したいと考え、退職を決意。現在は、フリーの立場で、この分野のライターとして活動しています。規模・業種を問わずさまざまな会社を取材しますが、そのたびに感じるのが、ご対応いただく人事担当者の熱い想いです。皆さん、「会社をよくしたい」「社員のやる気を高めたい」という気持ちにあふれていて、刺激を受けます。そんな人事担当者の熱意を少しでもお伝えできたらと考えています。

もうひとこと:2022年5月号「チャレンジ制度運用シリーズ」取材後記 アイケイ
おもてなしというのは難しいもので、相手に喜んでもらうためには、その相手がどんなことが好きか、何を求めているかを知ろうとする努力が欠かせない。また、情報収集するだけでなく、「どうすればもっと喜んでくれるか?」「こんなことをしてはどうか?」と想像力を働かせることも重要だ。アイケイの「おもてなし課制度」では、新入社員たちがお客様や社員に対するおもてなし案を考えて実行するが、内容にも予算にも制約がないだけに、より一層何をすればよいか迷うだろう。もちろん、「おもてなししたい」という気持ちが伝われば、何をしてもたいてい喜んでもらえるはずだが、考え抜き、議論し尽すことで、期待を上回るおもてなしが実現できる。

過去の「もうひとこと」


 イラスト・脇坂 聡