『月刊 人事マネジメント』 を担当するベテラン記者たちです。

 関本 茂

担当:「今月の社員食堂」「あしたの人事部長」「老舗のDNA」「ロングインタビュー」ほか

出版業界で暮らして早くも四半世紀超。若い頃には考えもしなかったジャンルが今の自分の取材テーマとなっているのが不思議だ。しかも、おもしろい。自分自身をしっかりマネジメントできないくせに、皆さんの『人事マネジメント』を綴っている自分もおかしいが、それもまた自身の生き方。人と出会い、言葉を交わす中でしか生まれない“発見”という究極のエンターテインメントを、これからもカメラかついで探しに行きます!

もうひとこと:2017年11月号「ザ・ロングインタビュー」取材後記
横浜市にあるグリービジネスオペーレーションズ社の企業理念は、『障がい者が自身の能力を最大限に発揮でき、仕事を通じて自律的に成長し続けられる会社を創る』というもの。そのため、“障がい者だからできない”のではなく、日々の仕事を通じて社員自らが成長していくことがミッションだ。福田智史社長も「面接の場でも就職することがゴールではありませんとはっきり伝えています」と断言。障がい者と健常者の相互理解が進む職場には、厳しくも温かな風が吹いていた。

過去の「もうひとこと」


 伊藤 秀範

担当:「THE LONG INTERVIEW」「実録 人事制度」「ギョーカイ人事図鑑」「人事プロ」ほか

編集者として、ライターとして、さまざまなジャンルの雑誌や新聞、書籍に携わってきましたが、「人事」ほど魅力的、かつ自分に成長をもたらしてくれる分野はありません(ホント)。この分野での取材活動をし始めてからは約10年ほどですが、その間に産業カウンセラー、キャリア・コンサルタントの資格を取得しました。メンタルヘルスやキャリア教育の現状や課題を、客観的なライター目線だけでなく、当事者目線でも感じてみたいと思ったからです。これも一般紙では味わえない専門誌記者ならではの醍醐味。ライターとして、ちょっぴり新境地の扉に触れた気分です。さらに今は福祉系資格の勉強もしていますが、そのきっかけもやはり人事です。取材で「介護離職」や「障がい者雇用の法定雇用率」などの課題に触れるたびに、「人事と福祉の重なり合う領域」の重要性を痛感。以前はほとんど関心のなかった福祉の勉強が、人事ライターであることで、とても興味深く、楽しく感じられます。人事というものの普遍性、奥の深さを、身をもって痛感している今日この頃です。

もうひとこと:2017年8月号「ダイバーシティ最前線」取材後記
多国籍の外国人社員が数多く働いてるタウ。取材後には撮影も兼ねてオフィス内を見学させてもらった。仕切りのない巨大なワンフロアの開放感にも感動したが、何よりも外国人社員の誰もが普通に日本語で会話をしている姿に親近感がわいた。いくら仕切りのないオフィスであっても「言葉の仕切り」を感じたら、これほどの親近感はわかなかっただろう。記事では、同社への入社希望の外国人が、来年の入社試験のために日本語の勉強をしているという事例にも触れた。それほどまでに外国人社員の日本語習得にこだわる同社のスタンスも、その仕切りのない巨大フロアに身を置いてみることで実感できたような気がした。

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 田中 実

担当:「Case Report あの会社この制度」

英国イーストアングリア大学大学院国際関係学科修了。英国ミドルセックス大学大学院マーケティング学科中退。2006年、コンサルティング業に従事する傍らビジネスジャーナリストして活動を開始しました。主な執筆分野はビジネス全般で「組織」「人事」「営業マーケティング」などをテーマにビジネス誌に執筆しています。著書に『聞く営業でNo.1になる技術』(東洋経済新報社)。

もうひとこと:2017年11月号「Case Report あの会社この制度」取材後記 エン・ジャパン
社員の方のイキイキとした表情が印象的で気持ちの良い取材となった。社員同士の関係性も良い企業風土とのことだが、「それは理念に即した採用を行っているからです」とのお話に採用の重要性を再認識した。。

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 坪 義生

担当:「Brand-New人事System」

本誌取材記者のほか、社会保険労務士、清和大学法学部非常勤講師(労働法、社会保障法)をしています。自他とも認める部類の酒好きで、365日、休肝日はありません。どこか切ったら血液でなく、アルコールが流れるんじゃないかとも言われています。日課は、早起き、朝カレー(激辛)、朝風呂、そして、仕事の後はもちろん晩酌。趣味は、料理(揚げ物以外は何でも作ります)、刀剣鑑賞、そして、お酒を飲むことです。

もうひとこと:2017年11月号「Brand-New人事System」取材後記
今回も「働き改革」に取り組む企業を取り上げました。今年だけで3件目の事例になると思います。ただ、これまでIT系、外資系の企業ばかりだったのに対し、カケハシスカイソリューションズは人材採用、社員研修等の人材サービス企業であるところに特徴があります。「働き改革」の導入サポート事業もサービスとして提供されており、私としてはこうした啓蒙・啓発からさらに踏み込んだ動きに大いに期待しているところです。今年3月、政府の働き方改革実現会議では、「働き改革実行計画」を発表しました。5番目の「柔軟な働き方がしやすい環境整備」では、テレワークについてガイドライン刷新と導入支援が挙げられています。具体的には、在宅勤務形態だけでなく、サテライトオフィス勤務やモバイル勤務を追加することとしていますが、実際にはどのように行われるのでしょうか。予算も含めて実効性のある施策を期待しています。

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 崎原 誠

担当:「チャレンジ制度運用シリーズ」

企業の人事労務管理の専門誌で、20年にわたり、編集者・記者の仕事をしてきました。とても楽しく働いていましたが、自分のやりたいことにより専念したいと考え、退職を決意。現在は、フリーの立場で、この分野のライターとして活動しています。規模・業種を問わずさまざまな会社を取材しますが、そのたびに感じるのが、ご対応いただく人事担当者の熱い想いです。皆さん、「会社をよくしたい」「社員のやる気を高めたい」という気持ちにあふれていて、刺激を受けます。そんな人事担当者の熱意を少しでもお伝えできたらと考えています。

もうひとこと:2017年9月号「チャレンジ制度運用シリーズ」取材後記 ソフトバンク
今回取り上げたソフトバンクの2つの施策は、いずれも、「自分の知識を共有したい」「だれかに教えたい」と社員が自ら手を挙げ、ボランティアで活動しているものだ。「仕事が忙しいなか、そんな人がどれだけいるだろうか」と思われるかもしれないが、どこの会社にも貢献意識の高い人はいるはずだし、やってみると、教えることによって気づくことがあったり、組織を超えたネットワークができるなど、得られるものも多い。そのためには、手を挙げることのできる場を用意してあげること、そして、遠慮したり躊躇している人に対して、「やってみませんか」と背中を押してあげることが大切だ。読者の皆さんの会社でも、取り組んでみてはいかがだろうか。

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 イラスト・脇坂 聡