『月刊 人事マネジメント』 を担当するベテラン記者たちです。

 関本 茂

担当:「今月の社員食堂」「あしたの人事部長」「老舗のDNA」「ロングインタビュー」ほか

出版業界で暮らして早くも四半世紀超。若い頃には考えもしなかったジャンルが今の自分の取材テーマとなっているのが不思議だ。しかも、おもしろい。自分自身をしっかりマネジメントできないくせに、皆さんの『人事マネジメント』を綴っている自分もおかしいが、それもまた自身の生き方。人と出会い、言葉を交わす中でしか生まれない“発見”という究極のエンターテインメントを、これからもカメラかついで探しに行きます!

もうひとこと:2021年9月号「CHROはかく語りき」取材後記
「個と組織をポジティブに変革する」ことを掲げて成長を続けている人材ビジネスのウィルグループ。組織が5年後も10年後も強くあり続けるために今、「新卒採用でもガンガン踏み込んで勝負」をしている。そのテーマは、「熱い!賢い!気持ちいい!」。新たな人事に取り組む際の意思決定の速さも自慢なら、同時に進化し続けるのが同社の人事本部の強みでもある。「結局は1人ひとりの存在意義が重要なんです」とCHRO。出勤前にサーフィンする人も、南の島からコーチングする人も、副業で正義のパンチを繰り出すボクサーもいる摩訶不思議な"人事部"の魅力をお届け!

過去の「もうひとこと」


 田中 実

担当:「Case Report あの会社この制度」

英国イーストアングリア大学大学院国際関係学科修了。英国ミドルセックス大学大学院マーケティング学科中退。2006年、コンサルティング業に従事する傍らビジネスジャーナリストして活動を開始しました。主な執筆分野はビジネス全般で「組織」「人事」「営業マーケティング」などをテーマにビジネス誌に執筆しています。著書に『聞く営業でNo.1になる技術』(東洋経済新報社)。

もうひとこと:2021年9月号「Case Report あの会社この制度」取材後記 ZMP
先駆的なロボット事業行うZMPはグローバルでの人材獲得でも成果を上げていた。ダイバーシティが進んだ職場環境はグローバルでも採用が可能になり、それが事業成果にもつながるという好循環を生み出す事例として興味深い取材となった。マイノリティを作らない職場作りも多様な人たちが活躍できる一因だと感じた。

過去の「もうひとこと」


 坪 義生

担当:「Brand-New人事System」

本誌取材記者のほか、社会保険労務士、清和大学法学部非常勤講師(労働法、社会保障法)をしています。自他とも認める部類の酒好きで、365日、休肝日はありません。どこか切ったら血液でなく、アルコールが流れるんじゃないかとも言われています。日課は、早起き、朝カレー(激辛)、朝風呂、そして、仕事の後はもちろん晩酌。趣味は、料理(揚げ物以外は何でも作ります)、刀剣鑑賞、そして、お酒を飲むことです。

もうひとこと:2021年6月号「Brand-New人事System」取材後記
IT、情報システム系の業界では、社内だけでなく、市場価値の高い人材の獲得・育成が急務となっていることは周知の通りです。AGS株式会社でも、こうした点を踏まえ、すでに2006年度には人事制度を改定。2007年度には、階層別育成体系を構築し、研修体系の充実も図っています。しかしながら、その後の企業の人材に対する上記の意識は加速してきました。今回の新人事制度の導入は、こうした背景があります。創業50周年を迎えることもあって、人事制度の背骨に当たる資格制度を中心に、評価制度、賃金制度、能力開発等、全般にわたる、かなり力の入った抜本的な改定となりました。本誌で私が扱ったこの記事事例でも、これまでで最もボリュームのある誌面となっています。新型コロナ下、対面での取材は、なかなか難しい状況にありますが、万全の対策のうえ、対応いただけたことに御礼申し上げます。

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 崎原 誠

担当:「チャレンジ制度運用シリーズ」

企業の人事労務管理の専門誌で、20年にわたり、編集者・記者の仕事をしてきました。とても楽しく働いていましたが、自分のやりたいことにより専念したいと考え、退職を決意。現在は、フリーの立場で、この分野のライターとして活動しています。規模・業種を問わずさまざまな会社を取材しますが、そのたびに感じるのが、ご対応いただく人事担当者の熱い想いです。皆さん、「会社をよくしたい」「社員のやる気を高めたい」という気持ちにあふれていて、刺激を受けます。そんな人事担当者の熱意を少しでもお伝えできたらと考えています。

もうひとこと:2021年8月号「チャレンジ制度運用シリーズ」取材後記 ビジョナリーホールディングス
ビジョナリーホールディングスは、今の所属部署の仕事を続けながら、別の部署の仕事にも挑戦できる「マルチファンクション」や「ジョブローテーション制度」という仕組みを設けている。これによってより多くのチャレンジが生まれることが期待できる一方で、制度がまだ明確でなく混とんとしていた時代に自分から手を挙げてチャレンジしてきた人と比べると、意識に違いがあるという悩みもある。制度が整い、「自由にエントリーできますよ」となったことで、気楽に応募できる分、心のハードルが下がり、覚悟が緩くなる場合があるのだ。主体的にチャレンジする文化を築き、チャレンジを促す制度を整えてきた多くの企業に共通する悩みかもしれない。

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 イラスト・脇坂 聡